子育て世帯の家計講義

1年で100万貯める家計の作り替え、5ステップ

収入を増やさなくても、いまの貯金が月4万でも。
児童手当と家計の作り替えで「1年で100万」ペースを作る、5ステップの講義です。

1年で100万貯める家計の作り替え、5ステップ:収入を増やさず、児童手当と固定費で作る

※本記事はプロモーション(PR)を含みます。

  • 「毎月頑張って節約してるのに、貯金が全然増えない」
  • 「NISAがいいって聞くけど、うちに回すお金なんてない」
  • 「保険もこのままでいいのか、正直よく分からない」

こういうモヤモヤ、全部『順番』の問題かもしれません。

この記事のゴールはシンプルです。
1年で100万円貯まる家計を作ること。
しかも、収入を増やす必要はありません。中身はこの足し算だけです。

1年で100万の内訳図:いまの貯金 月4万+見直しで浮く月3万+児童手当 月2万=月9万円・年108万円。運用益は入れない足し算で、組める内訳は家庭ごとに違う

運用益はこの計算に1円も入れていません。
相場が良くても悪くても成立する、足し算だけの100万です。
そして月9万円ペースを続けると、年5%想定で約7.6年で1000万円に届く水準になります(試算表は記事の後半にあります)。

結論から言うと、この家計づくりで最初にやるべきは、節約でも投資でもなく「いま持っているお金の置き場所と守り方を整えること」です。
実は、平均的な子育て世帯が毎月貯蓄に回すお金のうち、約9割は金利ほぼ0%の預貯金に向かっています(総務省・家計調査2024年の勤労者世帯平均)。
頑張って積んでいるのに増えないのは、あなたの努力不足ではなく、置き場所と順番の問題が大きいんです。

僕は借金50万円から家計を立て直して、いまは毎月20万円以上を運用に回しています。
FP相談も3回ハシゴしました。
その経験を全部使って、この記事では次の流れを解説します。

  • 生活防衛資金と保険で「守り」を固める順番
  • 固定費・税金・収入の3レバー+児童手当で原資を作る方法
  • NISAとiDeCo、どちらを先に使うかの考え方
  • あなたの家計で「1000万まで何年か」を出す計算シート

読み終わる頃には、うちの家計で何をどの順でやればいいかが、1本の線でつながるはずです。

STEP 1|現在地を知る:毎月の出費と「貯蓄の置き場所」

STEP 1のポイント:増やす前にまず知る。毎月の出費と貯蓄の置き場所を把握する

最初のステップは、増やすことではなく「知ること」です。

具体的には、毎月の出費がいくらで、収入からいくら残るのか。
そして残ったお金(預金・保険・投資を合わせた広い意味での貯蓄)が、いまどこに置かれているのか。
この2つが分からないと、この先のステップが全部計算できません。

ちなみに、手取りから貯蓄に回せる額は月4〜7万円くらいが実勢です(金融広報中央委員会系の調査ベース・手取りの10〜15%)。
「うちは月3万しか残らない…」という家庭も、落ち込む必要はまったくありません。額はSTEP 3で増やせるので、まずは現状の数字をつかむことが先です。

ここで1つ注意があります。
同じ「子育て世帯」でも、前提は家庭ごとにまったく違います。

  • 大黒柱が会社員かフリーランスか(傷病手当金など公的な守りの厚さが別物)
  • 子どもの年齢(教育費がかかる時期までの残り年数が違う)
  • 住んでいる地域(子ども医療費の助成範囲や家賃水準が違う)

だから「平均ではこう」はあくまで出発点で、最後は自分の数字で判断することになります。
この記事の各ステップも「うちの場合は?」と置き換えながら読んでください。

出費の把握は、手書きやExcelで続かないなら家計簿アプリで自動化するのが早いです。
僕はマネーフォワードMEに銀行・カードを連携させて、支出管理はほぼ自動にしています。

STEP 2|守りを固める:保険は「引き算」で買う

STEP 2のポイント:保険は「引き算」で買う。生活防衛資金と公的保障を引いてから、穴だけ掛け捨てで埋める

5ステップの中で、いちばん大事なのがここです。

生活防衛資金は生活費6ヶ月分を現金で

投資より先に、生活費の6ヶ月分を普通預金に確保します。
必要額は人によって意見変わるけど、うちの基準は6か月。

理由は2つあります。
1つは、相場が下がった月でも積立をやめずに済むこと。
手元に現金の壁があれば、下落は「安く買える期間」に変わります。

もう1つは、僕自身がFP相談でキャッシュフロー表(何歳で資産がいくらになるかの一覧表)を作ってもらって気づいたことなんですが、投資に回しすぎると、総資産は増えているのに手元の現金が薄くなる年が生まれます。
資産のグラフが右肩上がりでも、口座残高が細る年があると、急な出費に投資を取り崩して対応することになる。
守りの現金が先、はこの実感からです。

折れ線グラフの図解:総資産は右肩上がりでも、現金(口座残高)は生活費×6ヶ月のラインを割る年がある。その年に急な出費が来ると投資を取り崩すことになる

なお、フリーランスや収入が不安定な家庭は、6ヶ月より厚め(1年分など)に見ておくと安心です。

公的保障を引き算してから、足りない穴だけ埋める

保険は「入る・入らない」の二択で考えると失敗します。
順番はこれだけです。

必要額 −(公的保障 + 貯蓄)= 保険で埋める額

保険の引き算の図:もしもの時に必要な額から、土台の公的保障といまの貯蓄を引いて、残りだけを掛け捨て保険で埋める。多くの家庭は思っているより小さくて済む

多くの人は、公的保障でいくら出るかを知らないまま、不安の大きさで保険に入っています。
でも実は、会社員の公的保障はかなり厚いです。

  • 遺族年金
    子2人の家庭なら遺族基礎年金だけで年約133万円(令和8年度)が土台。
    会社員なら遺族厚生年金も上乗せされ、加入期間が短くても300月(25年)分とみなして計算される仕組みがある。
  • 高額療養費
    医療費の自己負担は所得に基づき月ごとに上限があり、青天井にはならない(2026年8月から上限額が引き上げられ、2027年8月にも所得区分の細分化を伴う再改定が予定。最新の水準は加入先の健保・協会けんぽで確認を)
  • 傷病手当金
    会社員は病気やケガで働けない間、給与のおよそ3分の2が、支給開始から通算1年6ヶ月まで支給される

逆に、フリーランス・自営業には遺族厚生年金がなく、国民健康保険の傷病手当金も原則ありません。
同じ「万一の備え」でも、職業によって埋めるべき穴の大きさが全然違う。
だから保険が適切かどうかは、公的保障を引き算しないと分からないんです。

最大の穴は「死亡」より「働けなくなる」

見落とされがちな話をします。
死亡への備えは遺族年金という土台があるので、実は思うほど大きな保障は要らない家庭が多いです。
それより穴になりやすいのが、病気やケガで長期間働けなくなるケース。
収入は止まるのに、生活費も住宅ローンも教育費も止まってくれません。

僕もFP相談で家計を丸ごと見てもらったとき、「死亡は何とかなる。一番の穴は働けなくなったときですね」と指摘されて、正直ヒヤッとしました。
保障の優先順位はこう考えています。

  1. 稼ぎ手が亡くなったとき(収入保障保険+定期保険)
  2. 稼ぎ手が働けなくなったとき(就業不能への備え)
  3. 専業主婦・主夫の医療

働けないときにも障害年金や傷病手当金という公的な土台はあります。
ただ、障害等級や職業の条件で額が大きく変わる分、死亡時より読みにくい領域です。
2番は確率も1番より高いのに、備えている家庭が少ない。
保険を見直すなら、ここから点検する価値があります。

引き算は制度だけじゃない。「うちの場合」の変数を入れる

公的保障を引いたら、次は家庭側の変数です。

  • 大黒柱が働けなくなった時、配偶者が稼げる額
  • 実家など、住まいや育児で頼れる先はあるか
  • 子どもが大きくなるにつれて出費はどう増えるか(公立か私立か、進路でも大きく変わる)

必要な備えの額は、この変数で激変します。そして大事なのは、必要額は一生同じではないこと。
子どもが小さいうちは大きく、巣立ちに近づくほど小さくなっていきます。
「その時々でいくらあれば足りるか」を時期ごとに見積もるのが、保険を買う前の正しい計算です。

貯蓄型保険は「分解」する。ただし数字を見てから

「保障と貯蓄がセットになった保険」(終身保険・変額保険・学資保険など)に入っている場合は、保障は掛け捨てで確保し、貯蓄部分はNISA等の運用に分ける方が、コストの面で有利になりやすいです。

1つ、僕が保険証券とにらめっこして知った話をさせてください。
この手の保険の死亡保険金は「基本保険金額か、積立金額の大きい方」という書き方になっていることが多く、掛け捨て+NISAのように「保障額と資産が両方積み上がる足し算」にはなりません。
同じ保障額なら、掛け捨てのほうが安く厚く買えるのはこの構造のためです。

解約の前に、2つだけ注意

貯蓄型保険は早期に解約すると元本割れしやすい商品です。
解約返戻金・払込累計・損益の数字を取り寄せて確認するまでは、解約を決めないでください。

もう1つ、「掛け捨てでOK」には、健康で掛け捨て保険に入れる人、という隠れた前提があります。
持病や既往歴で引受を断られるケースでは最適解が変わるので、この記事の一般論をそのまま当てはめないでください。

ここまでの「引き算」と「その時々の必要額」の計算、自力でやるのはかなり骨が折れます。
僕はマネードクターの無料FP相談で、90歳すぎまでのキャッシュフロー表を作ってもらいました(その前に相談したFP2名の方にはやってもらえなかった…)。
保険の棚卸しと必要額の計算をまとめて数字にできるので、考える土台が一気にそろいます。

1つだけコツを言うと、表を受け取ったら「生活費や教育費にインフレを織り込んでいますか?」と聞いてみてください。
将来の支出を今の物価のまま計算していないか、確認できます。

STEP 3|原資を作る:3つのレバー

STEP 3のポイント:原資を作る3つのレバー。減らす・取り戻す・増やすを1本ずつ引く

守りの形が見えたら、運用に回す原資を作ります。レバーは3つ。即効性の高い順に並べます。

レバー1:減らす(固定費から)

節約は食費より固定費からです。
1回の見直しで効果がずっと続くので、労力あたりの成果がいちばん大きい。
見直す順番は、通信費→保険(STEP 2で分解した貯蓄部分)→サブスク・電気ガスの順がおすすめです。

通信費は、大手キャリアのままなら乗り換えで月数千円変わることが珍しくありません。
僕自身は楽天でよく買い物をするので、楽天モバイルにしたかったんですが、ずっと愛用しているGalaxyが対応しておらず、Y!mobileを選んだ経緯があります。
いまは対応機種も変わっているので、乗り換え前に自分の端末が対応機種かだけ先に確認してください。
ここでつまずくと僕みたいに選択肢が狭まります。

レバー2:取り戻す(税金と制度)

払いすぎている税金を取り戻すレバーです。

代表はふるさと納税。
自己負担2,000円で返礼品を受け取れて、住民税・所得税から控除されます(上限額は年収と家族構成で変わります)。
僕も毎年寄附して、確定申告で控除を受けています(ワンストップ特例は使わない派です)。

1つ正直に言っておくと、2025年10月から、ポータルサイトのポイント付与は総務省のルールで禁止されました。
楽天ふるさと納税も買いまわりやSPUの対象外です(楽天カード決済分のカードポイントは付きます)。
それでも楽天市場と同じ画面で寄附から控除額の管理まで完結するので、楽天に慣れている家庭には使いやすい選択肢です。

ふるさと納税や医療費控除の確定申告は、スマホアプリでかなり楽になりました。
僕はフリーランスでも仕事をしているので、税理士さんに毎年お願いしているので使っていませんが、会社員家庭で申告するものがふるさと納税と医療費控除くらいなら、税理士に頼むほどではありません。
タックスナップのようなアプリで済ませる方がコスパがいいと思います。

レバー3:増やす(収入の上限を上げる)

減らす・取り戻すには限界がありますが、収入はそれ自体の上限を動かせます。
転職や復職は、即効性こそ低いものの、毎月の余剰の天井を変える唯一のレバーです。

僕自身、新入社員の頃から転職もフリーランス化も経て収入を増やしてきた側の人間です。
だから「今の会社の給与テーブルの中でどれだけ節約するか」だけで考えなくていい、とは伝えたいです。
ただし家計の主役はあくまで「減らして運用に回す」こと。

増やすは選択肢の1つ、くらいの温度感で持っておいてください。
動くなら、総合型より「特化型」のエージェントから話を聞くのがおすすめです。
自分の状況に近い求人と相場感が最初から出てくるので、話が早いです。

↓フルタイム向け↓

↓パート・副業向け↓

番外レバー:児童手当を最初から分けておく

ここまでの3本に加えて、子育て世帯には最初から入金されているレバーがあります。
児童手当です。
3歳未満は月1.5万円、3歳から高校生年代までは月1万円(第3子以降は月3万円)。
子2人が3歳以上なら月2万円、年24万円になります。

ポイントは金額より置き場所です。
生活費と同じ口座に入ったままだと、ほぼ確実に溶けます。
入金口座を分けて、入った分がそのまま積立に流れる設定を先に作ってください。
冒頭の「1年で100万」の月2万円は、この児童手当です。

レバーを引くと何年変わるか

毎月の積立額が変わると、1000万円への到達年数は下記のように動きます(年5%運用を想定した試算)。

毎月の積立1000万まで(年5%想定)
5万円約12.1年
6万円約10.6年
7万円約9.4年
8万円約8.4年
9万円約7.6年

固定費で月1万円、取り戻しと収入で月2万円。それだけで到達が3年以上早まる計算です。
冒頭の構成図どおり月9万円を組めた家庭なら、1年で108万円。
そのまま続ければ1000万円まで約7.6年の水準です。
逆に言えば、無理に月10万円を積む必要はありません。
レバーを1本ずつ引けば十分です。

STEP 4|余剰を非課税枠に置く:税優遇の階段を逆走しない

STEP 4のポイント:税優遇の階段を逆走しない。iDeCo・NISAの非課税枠を貯蓄型保険より先に使う

原資ができたら、置き場所の優先順位です。
原則はシンプルで、税金が優遇される枠から使うこと。
NISA・iDeCoという非課税の枠を使い切る前に、割高な貯蓄型保険で積み立てるのは、階段の逆走です。

税優遇の階段の図:①iDeCo・NISAの非課税枠から使う、②足りない分だけ課税口座、③貯蓄型保険は使うなら最後、の順番

iDeCoとNISA、どっちが先か

僕の考えはこうです。
60歳まで引き出せない前提が問題にならないお金なら、iDeCoのほうがNISAより優遇が厚い。
掛金が全額所得控除になるので、積み立てた時点で税金が戻ります(入口の優遇)。
受取時にも退職所得控除などの控除枠があります(出口の優遇。ただし控除枠を超えた分は課税されるので、ここは受け取り方次第です)。

実は僕もiDeCoの口座は持っています。
最初の会社で企業型DC(401k)に入っていた分の数十万円が眠っていて、毎月の拠出はしていません。積立の再開は検討中です。
ちなみに昔の会社の401kを放置している人は要注意で、退職後6ヶ月をすぎると「自動移換」という状態になり、資産は現金のまま運用されず、手数料だけ引かれ続けます。
心当たりがあれば一度確認してみてください(実は僕もiDeCoに切り替えたのを忘れていて最近確認しましたw)。

ただし、iDeCo優先には例外が2つあります。

  • 教育費の山が近い家庭
    60歳まで引き出せないのは実際に重い制約。
    流動性を優先してNISAから使うのも合理的な判断。
  • 所得のない専業主婦・主夫
    掛金の所得控除が効かないので、iDeCoの最大のメリットが使えない。
    NISA優先でいい。

なお、iDeCoは2026年12月から掛金の上限が大きく引き上がる予定です(企業年金のない会社員で月2.3万円→6.2万円)。
「枠が小さいから後回し」だった人も、再検討のタイミングだと思っています。

何を・どこで買うか

積み立てる中身は、全世界株式(オルカン)かS&P500の低コストインデックスファンドが定番です。
どちらが上かは正直分かりませんし、優劣を断定する気もありません。
我が家は月12万円をオルカンとS&P500に半々で積み立てています。

口座は、楽天カードや楽天ポイントを使っている家庭なら楽天証券に寄せると管理が楽です。
楽天経済圏でないならSBI証券でも問題ありません。

※特定の商品の購入を勧めるものではありません。投資判断はご自身で。

STEP 5|自分の「何年」を知る

STEP 5のポイント:あなたの「何年」を計算する。守りを確保した上で計算シートに入力する

ここまでの守りと原資を、自分の数字にします。

計算シートに、預貯金・毎月の生活費・毎月貯蓄に回せる額の3つを入れると、生活防衛資金を確保した上で「1000万まであと何年か」が出ます。
守りづくりに何ヶ月、運用に何年、という内訳まで見えるので、この記事の内容がそのまま自分ごとになります。

※入力した値は保存されないので、こちらには伝わりません。
ご安心ください!

1つだけ釘を刺しておくと、「1年で100万」はモデルケースです。
いまの貯蓄が月4万円、見直しで3万円、児童手当が2万円。
この3つが全部そろった場合の数字であって、組める内訳は家庭ごとに違います。

初年度から100万に届く家庭もあれば、まず50万から始まる家庭もある。
大事なのは他人の数字ではなく、自分の数字を知って、それを増やすレバーを知っていることです。

続けるための設計

続けるための設計のポイント:自動積立にして下がった月にやめない。見直しは年1回だけ

最後は、やめない仕組みの話です。
正直、ここが一番むずかしい。

  • 積立は自動設定にして、日々の株価は見ない
  • 下がった月にやめない(生活防衛資金があるから、続けられる)
  • 年1回だけ、固定費・保険・積立額を見直す日を決める

それから、インフレの話を1つだけ。
物価が上がると、同じ1000万円でも買えるものは減っていきます。
「現金で置いておけば安全」に見えて、実質的な価値は少しずつ目減りする。
これが、生活防衛資金を超える余剰を0%の預金に寝かせっぱなしにしない理由です。

まとめ|5ステップと、大事な前提

まとめのポイント:知る→守る→原資→置き場所の順で、レバーを1本ずつ引いて自分の何年から始める
「1年で100万」への5ステップ
  • STEP 1:毎月の出費と貯蓄の置き場所を把握する(うちの前提はうちの数字で)
  • STEP 2:生活防衛資金6ヶ月分+公的保障の引き算で、守りを最小コストで固める
  • STEP 3:減らす・取り戻す・増やすの3レバー+児童手当で原資を作る
  • STEP 4:余剰はiDeCo・NISAの非課税枠から。貯蓄型保険での積立は後
  • STEP 5:計算シートで「自分の何年」を知る

守りを固めてから増やす。
この順番なら、暮らしを賭けずに、まず1年で100万。
続ければその先の1000万も見えてきます。
僕もこの順番で、借金50万から今の家計まで来ました。焦らず、レバーを1本ずつ。

質問はオープンチャットで

ここまで読んで出てきた「うちの場合はどうなる?」は、LINEオープンチャットで受け付けています。
参加は0円・匿名OK。質問箱に投げてもらえれば、僕が答えます。

「勉強になった」「○○をもっと知りたい」などあれば、オプチャの方でコメントいただけると飛んで喜びます!
今後オプチャで発信する内容のネタにさせてもらうかもしれません。

この記事の前提と免責
  • 「1年で100万」は、毎月の貯蓄4万円+見直しで浮く3万円+児童手当2万円(子2人・3歳以上の場合)を合算したモデルケースです。児童手当の月額は子どもの年齢・人数で変わり、組める内訳は家庭ごとに違います
  • 1000万円までの到達年数の試算は年5%などの想定利回りに基づくシミュレーションです。相場によって結果は変動し、将来の成果を保証するものではありません(年3%なら到達は遅く、7%なら早くなります)
  • 税金・手数料は考慮していない概算です
  • 特定の金融商品の購入を勧誘・助言するものではありません。一般的な考え方と、僕自身の実践の共有です
  • 筆者は金融商品取引業の登録業者ではありません。投資の最終判断はご自身の責任でお願いします
  • 制度の内容は2026年8月時点の情報です。最新の条件は各公式サイトでご確認ください
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